あれは2008年のことでした。 

アメリカを発信源とするリーマンショックがおこりました。 

不況はアメリカのみならず瞬く間に全世界に波及し、私の顧問先でも売上げ半減は当たり前の状況になりました。 

あのリーマンショックから7年がすぎました。 

歴史は必ず繰り返します。 

世界規模の大恐慌はもちろん過去にも何度もありましたし今後も「必ず」おこります。 

本屋には、「いよいよ今年こそ」と危険をあおる本がヒラ積みされています。 

皆さん興味があるのですね。 

危ないと言われている「火種」は世界中にあります。 

現代は、良くも悪くも「グローバル化社会です」。 

日本も鎖国時代とは違い、ガッチリと世界秩序に組み込まれていますから、

地球の裏側で起きた「経済クラッシュ」でも瞬く間に影響が及びます。 

今危ないと言われている発信源の筆頭は中国でしょう。 

ご存知のように中国経済はバブルの「整理期間」にあります。 

かつてのような10％を超えるような経済成長は身を潜め、都市には売れ残りの高層マンションがスラム化している姿が映像で流れています。 

貧富の差は、社会主義国でありながら日本の比ではありません。 

貧困層の不満をどのように解消するのか共産党指導部のお手並み拝見というところでしょうか。 

空想は広がりますが、われわれ経営者は目前に控えた現実に起こりうる「危機」に対応しなければなりません。 

名だたる大企業は、溜め込んだ数百兆円の内部留保を容易に投資にまわしません。 

官制主導の「賃上げ」にもおいそれとは応じようとしません。 

将来の収益確保に経営陣が「自信が無い」のも原因でしょうが、かつて経験した経済恐慌に備えていることも否めない事実です。

中国経済がクラッシュすれば、いやでも日本経済も打撃を受けざるを得ません。 

そこでわれわれ中小企業はどう備えるのか。 

2020年の東京オリンピックまでは、日本はプチバブルが継続すると言われています。 

私は怪しい、と感じています。 

逆に今こそ堅実なキャッシュフロー経営が望まれます。 

残念ながら世の中には様々な暴露本はありますが、そのほとんどは「ガセ」です。 

本当に重要な情報は私たちには入ってきません。 

経済恐慌が起きた時こそチャンス到来。 

そのような準備がいま行う最前の対策でしょう。